祖父母のみなさま

将来のキャリアを見越した中高生の英語学習

2018年08月01日

飛行機

■2020年に何が起きる? 日本の英語教育




「2020年に何がありますか」と聞かれたら、たいていの人は「東京オリンピック・パラリンピック」と答えるかと思いますが、同じ質問を教育業界の方々、あるいは子ども達にしてみると、少し違った答えが返ってくるかもしれません。
まず、学習指導要領改訂により、2020年度から英語が小学校5・6年生で教科化されます。それまで5・6年生で行われていた外国語活動は、小学校3・4年生からに前倒しとなります。中学校・高校においても新学習指導要領が順次実施されてゆき、目標語彙数が今より3~5割増加するなど難易度が上がります。(ただし、一部では2018年度より既に先行実施されています。)

学習指導要領改訂スケジュール
※クリックでPDFを表示

また、大学入試においては、2020年度からこれまでの大学入試センター試験に代わり、大学入試共通テストが導入されます。英語に関しては、従来の「読む」「聞く」に加えて「書く」「話す」能力も評価されます。多くの受験生に対して一斉に4技能の力量を問う試験を行う事は難しいため、具体的には高校3年の4月~12月に2回まで受検した民間の資格・検定試験の結果を大学に提出する形になります。
このように、日本の英語教育は2020年度に大きな転換期を迎えます。学校の先生や教育業界の方はオリンピックどころではないのかもしれません。

■すでに変わり始めている英語入試の現状




前述のことから容易に想像がつくのは、子どもの英語に関する学校外学習(いわゆる塾、習い事)も大きく様子が変わるだろうという事です。
中学生・高校生が通う塾や予備校、通信教材の英語授業に関しては、すでに「読む」「聞く」「書く」「話す」の4技能の向上を意識した内容にシフトしており、今後主流になってゆくことは間違いないでしょう。
すでにセンター試験以外の多くの国公私立大学の入試には、英検、TOEFL、TOEICなどの英語資格を利用できる「英語外部検定利用入試(=外検入試)」が採用されています。
その実施方法や採用基準は各大学で千差万別ですので、個別の情報は必ず入試要項で確認していただきたいのですが、大学側の外部検定の利用状況を大まかにご紹介すると、ここ数年は主に4タイプに分類されます。

1 出願資格      例)英検2級を出願要件とする
2 得点換算      例)英検2級なら80点、準1級なら100点に換算する
3 加点        例)英検2級以上はプラス10点
4 合否参考・判定優遇 例)合否の判定に何らかの優遇を加える

外検入試では、英検の他にTOEIC、TOEFL、IELTS、TEAP、GTECなども採用されていますが、ほとんどの外検入試で利用可能なのが英検。一般入試だけでなく推薦・AO入試でも採用率トップです。当然、高校生向けに英検対策コースを設ける塾・予備校もあり、例えば、料金は下記のようになっています。

А英語塾  中学生・高校生の英検対策(2018夏期講習)
      150分×3日間 2級コースの場合 27,000円
B英語塾  英検2級直前対策コース
      60~80分×10回 23,760円

一方、高校入試に関しては、流れは緩やかであるものの、すでに大阪府は府立高校入試の英語で3種類の民間試験を、福井県では県立高校入試で英検をそれぞれ導入済。他の都道府県や私立高校の今後の入試動向は未知数ですが、大学入試の英語が4技能を問う流れになっているのを受け、高校入試においても同じ傾向となってゆくでしょう。

■教育費を大きな視点で考える



このように、小学生の段階から学校で英語教育がスタートし、その後も大学入試に至るまで「読む・聞く・書く・話す」能力が求められる時代になろうとしています。
話は少しそれますが、最近「人生100年時代」という言葉をよく耳にします。今の子どもの約半数が100歳を超えて生きるという予測が紹介された事をきっかけに、今までの教育→仕事→老後という画一的なライフスタイルではなく、人生に何度も学び直しが必要な時代が来ると想定されています。
同時にグローバル化時代を迎えていますから、 せっかく4技能を含んだ"つかえる" 英語を習ったのに、それを受験だけで終わらせてしまうなんてモッタイナイ話ですよね。将来のキャリアも見越した、専門性を身に付けるための習い事として親子で意識することによって、その費用は真に教育費として意味のあるものになるのではないでしょうか。

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[大西 由紀乃]


大西由紀乃

■プロフィール 大西 由紀乃(おおにし ゆきの)


ファイナンシャル・プランナー(AFP)、住宅金融普及協会・住宅ローンアドバイザー

短大卒業後、大手電機メーカーに就職し、出産を機に退職。夫の転勤による海外赴任生活5年を含む約15年間の専業主婦生活の中で「主婦こそマネー知識が必要」と感じ、独学で資格取得。2010年よりファイナンシャル・プランナー。地元湘南地域密着のFPグループで、公立学校のPTA向け教育費セミナーなどを行う。現在は個人で活動中。「知らなくて損した」と後悔する人を少しでも減らすことが目標。目下、大学生の長女の教育費に向き合う日々。1児の母。

■所属団体
日本ファイナンシャル・プランナーズ協会
住宅金融普及協会


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