祖父母のみなさま

短期留学費用を子どもにも家計にも有意義に!

2018年06月01日

飛行機の翼と青空

■短期留学増加の背景




一般的に、短期留学とは1週間~3か月間程度の海外留学のことを指します。
以前は中学生・高校生の段階で短期留学を考える生徒は少数派でしたが、最近ではメジャーな存在となりました。
背景には、2008年度からスタートした小学5・6年生の「外国語活動」を皮切りに、2011年度に「小学校5年から必修」、さらに2020年度には「小学校3年生からの必修化」「小学校5年生からの教科化」が完全実施予定で、英語教育が低学年化したことがあげられます。
加えて、2020年度から現行の大学入試センター試験が廃止され、大学入試共通テストがスタートします。英語に関しては、従来の「リーディング」「リスニング」を問う内容に加え、「ライティング」「スピーキング」の実力も試されることになります。既に民間の資格・検定試験を導入することが決まっており(2020~23年度は共通テストと民間の試験を併用予定)、大学受験対策としての英語学習は、より実践的なものにシフトしてゆくでしょう。
特に、リスニング、スピーキングの能力をつけるには、親世代が痛感しているとおり、教科書相手だけでは難しいものがあります。早いうちから生の英語に触れさせておきたいとの思いから、子どもに短期留学を勧めるご家庭が増えることは、自然の流れと言えます。

■短期留学の現状




実際、短期留学をする生徒はどれくらいいるのでしょうか。
中学生、高校生が短期留学を考える場合、その多くは、夏休みや春休み期間等に、留学エージェントを通じて現地プログラムに申し込みます。留学エージェントは大手業者から個人規模のものまで多数存在しますが、その全体の参加人数を調査した統計資料は筆者が探す限り存在しないようです。
参考として、高等学校等では修学旅行とは別に、長期休暇を利用した海外研修を行っている学校が多くあります。その年間参加人数は、ここ数年、3万人を超えています。(資料1)

高等学校等における海外研修旅行 実施状況推移
※クリックでPDFを表示

■短期留学でできること



中高生の短期留学は、基本的に現地ホームステイとなり、家族の一員として生活を体験することで日常会話に触れられます。プログラムの多くは、午前中に語学学校等で勉強し、午後は市内観光やスポーツ、映画鑑賞、BBQなどのアクティビティで構成されており、週末には郊外へのショートトリップを準備しているものもあります。
また、日本人だけではない環境の中で、異文化交流を図れることも大きな魅力となっています。 
ただ、留学期間が短いですから、当然、語学力の伸びはかなり限定的です。周囲は過度に成果を期待しない事(これで英語がペラペラになる等)、しかし一方で参加する本人は短い期間の中で集中して意欲的に臨む姿勢が欠かせません。

■大切なのは家計の見通しと費用に見合った結果を生み出すこと



短期留学の費用とはどれくらいかかるのでしょうか。
期間や留学先などの違いで一概には言えませんが、一回30万~50万円ほどの価格帯が多いようです。ここで「40万くらいなら何とかなる!」と考えるのは、やや近視眼的な発想です。これから必要となる出費を確保できるか確認してから決断してください。今はオンラインでリーズナブルな価格で英会話を学ぶことができる時代です。費用とその効果は冷静に検討しましょう。
大学受験時ともなると、受験料だけで20万円位かかることもザラです。受験に役立たせたいという思いからなのに、「あの時、短期留学に使わなければ」と後悔する事態に陥っては本末転倒ですよね。
繰り返しになりますが、他の兄弟の分も含めた大学進学費用、親の老後資金など、これから必ず必要になる出費を確保できる目途をつけた上で、余裕資金を回すようにしましょう。

短期留学は本人が目的意識をしっかり持って臨まないと、結果的に楽しい旅行だった、という事になりかねません。遊びに行くのではない、という意識をつけさせる手段の一つとして、費用の情報を本人と共有しましょう。可能であればその振込を本人に任せてもいいかもしれません。子どもには大きな金額ですから、それが自分のためだけに使われる事を認識させることで意識も変わってくるはずです。
他にも、「帰国したらTOEICのスコアを100点アップさせる!」など明確なターゲットを設定して臨み、家計にとって子どもの短期留学費用が高い買い物にならないよう、親子で工夫してみましょう。

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[大西 由紀乃]


大西由紀乃

■プロフィール 大西 由紀乃(おおにし ゆきの)


ファイナンシャル・プランナー(AFP)、住宅金融普及協会・住宅ローンアドバイザー

短大卒業後、大手電機メーカーに就職し、出産を機に退職。夫の転勤による海外赴任生活5年を含む約15年間の専業主婦生活の中で「主婦こそマネー知識が必要」と感じ、独学で資格取得。2010年よりファイナンシャル・プランナー。地元湘南地域密着のFPグループで、公立学校のPTA向け教育費セミナーなどを行う。現在は個人で活動中。「知らなくて損した」と後悔する人を少しでも減らすことが目標。目下、大学生の長女の教育費に向き合う日々。1児の母。

■所属団体
日本ファイナンシャル・プランナーズ協会
住宅金融普及協会


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